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福島県で急増する「死の病」の正体を追う!~セシウム汚染と「急性心筋梗塞」多発地帯の因果関係~【第1回】
福島原発事故から3年5カ月……被災者の健康リスクが未だ危惧されるなか、編集部ではセシウム汚染の分布と特定疾患増加の実態について調査を敢行。今月号(月刊誌『宝島』10月号)では「急性心筋梗塞」の増加と「被曝」の関係について検証する!

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■甲状腺ガンだけではない? 過酷原発事故の健康被害
 東京電力・福島第一原発事故の発生から、はや3年5カ月が過ぎた。原発事故に伴い放出された放射性物質の影響ではないかとして、小さな子どもや若い福島県民の間で発生が確認されている「甲状腺ガン」が昨今、注目を集めている。だが、原発事故による健康面への影響は「ガン」だけに限られるのだろうか。
実は、原発事故の発生を境に、福島県内で多発・急増している病気がある。厚生労働省の「人口動態統計」データを精査した結果、その事実が明らかになった。
 急性心筋梗塞(こうそく)──。それが、福島県で現在、急増している「死の病」の正体だ。

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 人口動態統計とは、人口や出生、死亡、死産、婚姻、離婚といったデータを県別、あるいは市町村別にまとめたデータである。
 【表1】と【表2】を見てほしい。これらの表は、原発事故発生以降に福島県内で増えている「死因」を、人口動態統計をもとに多い順から並べたものだ。いわば、死因別の「増加数ランキング」である。
 【表1】は、原発事故が発生した2011年に増加した死因で、【表2】が事故翌年の2012年に増加した死因だ。ここで私たちが着目したのは、「循環器系」の疾患である。
 11年の【表1】を見ると、地震や津波が急増の原因と考えられる「不慮の事故」や「傷病」続き、「循環器系の疾患」と「心疾患」が4位と5位にランクイン。10位には「心不全」も入っている(注1)。そのいずれもが、原発事故前である10年の発生数を大きく上回っていた。
 それが12年になると、循環器系疾患の代表格である「急性心筋梗塞」がランキングのトップに躍り出る(【表2】)。10年と比較した場合、11年で128人増。翌12年はさらに増えて219人もの増加と、100人単位で増え続けているのである。

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福島県はもともと、急性心筋梗塞の「多発県」だった。原発事故前年の10年は、全都道府県の中で最も不名誉なワースト1。人口10万人当たり25.3人(全国平均は同13.9人)もの福島県民が、急性心筋梗塞で亡くなっていた。なかでも男性の死亡率が高く、全国平均が同20.4人のところ、同36.9人。女性では同15.6人にとどまっているものの、それでも全国平均(同8.4人)の倍近くに達している。
 こうした事態を受け福島県では、心筋梗塞の主原因とされる生活習慣病を予防するため、健康体操などを指導する「健康フェスタ」等の対策を矢継ぎ早に打ち出している。また、2009年からは、実態の把握や治療成績の向上を目的とした「福島県急性心筋梗塞発症登録調査」も実施。だが、そうした対策をあざ笑うかのように、11年以降も急増し続けているのだ(【表3】)。
 ちなみに、急性心筋梗塞による死者の発生を全国規模で見た場合、年々減少する傾向にある(【表4】)。
 11年の東日本大震災および福島第一原発事故の発生以降も一貫して減り続けている。今年7月末、日本人男性の平均寿命が初めて80歳を超えたとの報道があったが、調査をした厚労省によれば、平均寿命が延びたのは、心疾患による死亡が減少したことも寄与しているのだという。
 にもかかわらず、なぜか福島県では急性心筋梗塞が急増し続けている。異常事態以外の何ものでもない。
 なぜなのか? 
 ひょっとして、これは原発事故の影響なのか? それとも、別の原因によるものなのか?

(注1)大分類である「循環器系の疾患」の数字には、「心疾患」と「心不全」「急性心筋梗塞」などの数字も含まれている。

■セシウム汚染と急性心筋梗塞に「正の相関関係」が
 急性心筋梗塞急増の原因が「被曝」そのものではなく、「被曝を避けるための努力に伴う過度な心労やストレス」であったとしても、それは紛れもなく、福島第一原発事故が招いた健康被害である。
 原発事故がもたらす健康被害は、なにも「被曝」によるものばかりとは限らない。それが「被曝によるものかどうか」の議論ばかりに時間を割いていると、結果的に被害者の救済が先送りにされるばかりか、被害対策自体も“後の祭り”的なものになりかねないので、注意が必要だ。
 もし、「被曝」が急性心筋梗塞急増の重要な要素(ファクター)だとするならば、急性心筋梗塞の多発地帯からいち早く住民を避難させることも、有効な「対策」となりうる。何が真因(あるいは主因)なのかによって、取るべき対策やそのスピード、そして東京電力が負うべき賠償責任も、全く異なってくる。
 被害の正体や本質を見誤らないためには、あくまで事実を最重視しつつ、ニュートラルな立場を心がけて問題にアプローチするのが肝心だ。場合によっては、「原発事故とは全く違うところに原因がある」と、逆の視点からの仮説を立てて臨むことが、結果として有効な解決策を生み出すこともありうる。
 そこで私たちはまず、「原発事故による被曝と関係がない」との仮説の下、それを否定することが可能かどうかを見極める検証作業に着手した。

 先に紹介した「人口10万人当たり●人」という言い方は、病気発生の頻度を表す物差しであり、専門的には「年齢調整死亡率」と呼ばれる(注2)。
 この死亡率を福島県内の市町村ごとに計算した上で、文部科学省による福島県内の「セシウム汚染値」(注3)の濃淡と、相関関係が見られるかどうかを調べたのである。この作業では、福島県内のセシウム汚染分布に詳しい沢野伸浩・金沢星稜大学女子短期大学部教授の全面的な協力を得ることができた。
 今回の解析では、福島第一原発事故後、高汚染のためにすべての住民が避難した原発直近の7町村(双葉町・大熊町・富岡町・楢葉町・浪江町・飯舘村・葛尾村)を、解析対象から除外した。
 年齢調整死亡率は、原発事故前年の10年のものと、事故翌年の12年のものを、それぞれ計算して求めた。こうすることによって、セシウム汚染によって数値が上がったのか否かの区別がつくからである。

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 ようするに、汚染の高いところで年齢調整死亡率も同時に高くなるという「正比例の関係」が見られれば、被曝との因果関係が強く疑われる──ということになる。逆の言い方をすれば、もし「正比例の関係」がなければ、原発事故とは別のところに原因が存在することを意味する。
 その解析結果が、【図1】と【図2】である。沢野教授が導き出した結論は、「セシウム137の土壌汚染密度分布と年齢調整死亡率の分布との間には、原発事故後、弱いながら統計的には有意(r = 0.36、注4)と言える正の相関関係が生じている」というものだった。
 すなわち、セシウム汚染が濃いところほど、急性心筋梗塞の年齢調整死亡率が高いという傾向(=正比例の関係)が見られたのである。つまり、「原発事故による被曝と関係がない」との仮説を否定する結果となった。
 【図1】と【図2】から読み取れる重要なポイントは、原発事故発生前の10年の時点で、「急性心筋梗塞」年齢調整死亡率とセシウム汚染分布は統計学的に「無相関」と言える状態にあったものが、事故後の12年には有意な相関を持つようになっていることだ。

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 また、10年の「急性心筋梗塞」年齢調整死亡率でもともと高かった地域が、セシウム汚染が加わった12年にはさらに上昇するという傾向も見られた(石川町、相馬市など)。加えて、もともとは低かった地域の中で強いセシウム汚染に晒されたところでも、12年には同死亡率の上昇が見られた(天栄村、桑折町など)。そうした事実が積み重なっていった果てに、福島県全体の「急性心筋梗塞」年齢調整死亡率が急上昇するに至った──ということなのだろう。
 さらに付け加えておくと、今回の解析対象から外した原発直近7町村の「急性心筋梗塞」年齢調整死亡率は、5町村(双葉町・大熊町・富岡町・浪江町・葛尾村)で上昇が見られた(【表5】参照)。

(注2)都道府県ごとに年齢構成には差があるため、死亡数を人口で除した(割り算した)通常の死亡率で単純に比較しようとすると、高齢者の多い県では高めの数値が弾き出され、若年者の多い県では逆に低めの数値となる傾向がある。そこで、年齢構成の異なる地域間でも死亡状況の比較ができるよう、年齢構成を調整した死亡率が「年齢調整死亡率」(人口10万対)なのである。この調整を加えることによって、年齢構成の相違を気にすることなく、地域同士の比較や年次ごとの比較ができるようになる。
なお、今回の解析では、人口はそれぞれの年の10月1日現在のものを使用している。2010年のみが国勢調査の実数で、他は推計値である。国(厚労省)で行なっている年齢調整死亡率の計算(2010年)では、年齢不詳の数値を按分した(5歳ごとの年齢階級人口の数に応じて割り振った)人口と病気の発生数を使用しているが、今回の計算では他の年と条件を揃えるため、2010年分でも按分する前の人口を使用した。

(注3)セシウム137の汚染値を、12年12月28日現在の値に換算したもの。原発事故の発生直後は、プルトニウムやストロンチウムといった放射性核種も測定されていたものの、事故から3年が過ぎた現在の測定作業では、測定しやすいセシウムが中心となっている。つまり、セシウムは「汚染のバロメーター」であり、セシウムだけが問題なわけではない。従って、プルトニウムやストロンチウムのように「詳細に測定されていない」放射性物質による被曝が、福島県民の健康を脅かしている可能性も否定できない。

(注4)「r」とは、ふたつの変数間で類似性の度合いを調べる分析方法のこと。今回の解析で弾き出された【図2】の「r=0.36」という値は、「弱いながらも有意な相関関係」を持つデータであることを示している。
この「r」値が1に近づけば近づくほど、強い相関関係があることを意味する。

■福島県の「周辺県」でも急性心筋梗塞が「上昇」
 セシウムは体内に取り込まれた後、筋肉に集まりやすい性質があるとされる。そして心臓は、そんな筋肉(心筋)の“塊(かたまり)“のような臓器である。
 果たして、セシウム汚染による急性心筋梗塞「上昇」のピークはこれから訪れるのか。それとも、すでに多発のピークを超え、収束へと向かうのか。
 いずれにせよ、今後の人口動態統計の結果を待って判断するほかない。まずは喫緊の課題として、来月9月に公表される最新の人口動態統計(13年分)を検証し、今回の解析結果で判明した「上昇」傾向が13年も継続しているのかどうかを確認・判定する必要がある。
 気になることは、これだけではない。この「上昇」傾向が福島県にとどまらず、福島の周辺県でも見られるのだ(前掲の【表3】参照)。
 原発事故の起きた11年に顕著な上昇が見られる県(茨城県・群馬県)や、顕著ではないにせよ上昇が見られる県(宮城県・東京区部)、そして、福島県と同様に右肩上がりで増え続けている県(山形県・栃木県・埼玉県・千葉県)もある。今後、当連載では、こうした周辺県の検証作業も同時に進めていく所存である。

 改めて言うまでもなく、急性心筋梗塞に罹(かか)った人のすべてが、すぐに亡くなっているわけではない。福島県立医科大学がそのホームページで公開しているデータ( https://www.fmu.ac.jp/home/int-med1/Fukushima-AMI/AMI.htm# )によれば、発症から30日以内に死亡する人は全体の10%に過ぎず、残りの90%で1カ月以上の延命、もしくは救命に成功しているのだという。
 言い換えれば、人口動態統計から明らかになる「健康被害」の実数は、あくまでも氷山の一角に過ぎない。福島第一原発事故で放出された放射性物質によって心臓にダメージを負わされた“被害者”は、その数倍から10倍近くにまで及んでいる恐れがある。現在、急性心筋梗塞をはじめとした心臓疾患で闘病中の福島県民の中にも、そうした“潜在的被害者”がいるかもしれない。これまで急性心筋梗塞は、原発事故と結び付けて考えられてこなかった──だけの話なのだ。
 連載の第1回を締めくくるにあたり、私たち取材班から読者の皆さんに、協力を要請したいことがある。
 現在、取材班では、福島第一原発事故の発生以降に急性心筋梗塞を発症した福島県在住の方や、急性心筋梗塞で亡くなられたと思われる福島県民のご遺族への取材を進めている。急性心筋梗塞で現在、闘病中の方や、担当の医師から「死因は急性心筋梗塞である」との告知を直接聞いたご遺族、そして「急性心筋梗塞」と書かれた死亡診断書を受け取ったご遺族で、取材にご協力いただける方は、本誌編集部かルポルタージュ研究所(メール: i.n.f.o@rupoken.jp )まで情報を寄せてほしい。
 なかでもご遺族からお聞きし、確認したいのは、次に掲げる5点の事実である。
  (1)死因
  (2)死亡日時
  (3)享年
  (4)亡くなられた方の11年3月11日時点の健康状態
  (5)亡くなられた方が急性心筋梗塞を発症するまでの生活状況
 こうした情報が集まれば、「原発事故の発生後、どんな生活を送っていた人が急性心筋梗塞を発症するリスクが高いのか」の見極めがつく可能性がある。その上、そうしたリスクの高い人を事前に把握し、救命医療に役立てることもできるだろうし、そうしたいと私たちは願っている。
 読者の皆さんとの共同作業で、この未曾有の危機に立ち向かっていきたい。(以下、次号) 

取材・文 明石昇二郎(ルポルタージュ研究所)+本誌取材班(『月刊宝島』2014年10月号より)

 来月で東日本大震災から3年半。前代未聞の原発事故が日本で発生してからも3年半の月日が経過したことになります。

まだ埼玉に住んでいた頃の2011年3月15日、前日に急激な眠気に見舞われて家族全員が気絶したかのように夕方からバタンと寝入ってしまったのですが、午前3時頃にふと目を覚まして携帯電話に届いたメッセージを確認すると、そこには当時の原発事故の実情に詳しい方より「メルトダウンしていますので家族だけでも避難してください」と連絡が入っていました。

14日にも、同じような内容が別ルートからも入ってきており、これで確実に“メルトダウン”を確信したので、そこから先は今の生活のことや先行きのことなど一切考えず、当時に赤ん坊だった子どもを抱えて埼玉から脱出することだけを考え、15日の午前中に親族のいる山梨県へと避難を開始しました。

2011年3月5日の新月の日に独立して事業を開始し、それから僅か10日ほどですべてを手放す覚悟が必要でしたが、小さな子どもを抱えた親の身としては、あれこれ迷うという選択の余地はなく、子どものために今最善と思える行動を真っ先にするのみでした。

その後、埼玉の家に家族全員で戻ることは1度もなく、1ヶ月後には山梨県へと完全移住することになり、まったく新天地で期待と不安が入り交じりながら生活が始まったのが、遥か遠くの日に感じますが、まだ3年半も経っていないと考えると、やはり311や原発事故以前のタイムラインとその後では、まったく違う展開が自分の中で始まったのだと思います。

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※3月15日に東京都台東区で京都大の小出助教が採取した大気中の放射線量

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※3月15日の放射能プルーム(雲)のシュミレーション

「広がる放射能汚染“ホットスポット”の原因は原発の爆発後、2011年3月15日と21日にあった」という話が話題となったのは、山梨へ避難してからしばらく経ってからのことでしたが、京都大の小出助教の調査やNHKでも発表した【放射能拡散シュミレーション 2011年3月15日】でも明らかになっているように、まさに自分達が首都圏脱出をした3月15日は、関東一円に放射能が拡散された時で、東京でも核種合計で17.1μSv/hを示していたようです。

この時、高濃度汚染地帯にて外気に触れていた人々は一時的に大量の放射能を被曝した可能性が高いのですが、とはいえ、これらはあくまでも“外部被曝”が中心であり、本当に命をむしばむほど危険な“内部被曝”は、その後の食べ物や水を中心とした日常生活の中で蓄積されるものであり、それは3月15日や21日という時期も関係なく、また地域も放射能が拡散された場所と関係ありません。

いつ、どこの地域で作られた食材を食べたのか食べなかったのかが重要であり、また放射能などの毒を取り入れてしまったことよりも、毒を排出することがもっと大切であり、ある程度放射能汚染された食材を口にしていた人でも、身体の免疫力が高く、しっかりと放射能を体外にデトックス出来る能力が備わっている人であれば、すぐに大きな影響は受けないと思います。

反対に免疫力が弱い人、また放射能の影響を受けやすい小さな子どもは注意が必要であり、今からでも食材に注意をはらいながら、食事内容全般を見直して、デトックス能力を高める生活スタイルを本格的に構築することが大切だと思います。

食材は野菜の地域などもさることながら、やはり肉や魚、卵などの動物性食品は放射能が生体濃縮されている可能性が高いので、この機会に自らの食生活を抜本的に変革し、放射能問題だけのことに限らず、野菜や穀物類中心で農薬や添加物に汚染されない健康的な自然食生活を実践するチャンスでもあると思います。

「放射能問題がなければ“食”のことも“健康”のことも本気で考えることはなかった」という人々も多く、起こってしまったことは日本にも日本人にもマイナスの点ばかりでしたが、これをきっかけに意識転換が起こったり、生活習慣が変わった人々が出て来たことは、ある意味、原発事故も放射能汚染は人々に“気づき”を与えるギフトだったのかもしれません。

もちろん、この“気づき”は、個人が真の健康を考えるきっかけを与えるだけでなく、エネルギー問題のことや、この貨幣経済の在り方そのものを大きく見直すチャンスも与えてくれているわけであり、これから先は、避けては通れない問題から恐怖を感じてただ逃げまわるのではなく、皆で知恵を出し合ってそれを解決する方向性に向かうのが大切だと思います。

この三次元世界は、ある意味ゲームの世界であり、すべてが必要・必然のもとで意味があってプログラムされている中、絶対に解決できない問題は起こるはずがなく、何が問題が発生した場合は、必ず解決策が同時に用意されており、それを試行錯誤考えて実践することに人類が進化するポイントがあると思います。

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「ただちに影響はありません」と3年以上前に政府は発表していましたが、今回の宝島の調査や身の回りに起こっている様々な人々の健康被害を考えても、今は政府が何も言わずとも「そろそろ影響が出て来ました・・・」という段階に入っており、チェルノブイリ事故を参考にするならば、来年、再来年以降にはもっと急速に放射能汚染による健康被害の影響が明るみになってくると思います。

そんな未来がある程度予測されている中、このまま指をくわえてただ黙って静観するわけにもいきませんが、とはいえ理解されない人々に無理強いをするのも双方にとって時間と労力が無駄になってしまうことがあります。

「日本人は放射能耐性DNAがあるから放っておいても大丈夫」という意見もありますが、現実的に健康被害が出ているのは確かですし、またDNAもスイッチがオンになる人とオフのままの人がいると思います。

何よりも、何かのメッセージや気づきを与えるために原発事故や放射能問題が起こっているのに、それに対して何も変わらずにいるというのは、宇宙の流れからみると「では、あの事故は何だったの?」となってしまいます。

「完全に影響が出て来ました・・・もう取り返しのつかない段階です」となる前に、まだ時間は残されていると思いますので、まずは気づいた人々から放射能とは関係なしに健康的で自分らしい生き方を実践する時であり、その上で今のうちから新しい社会の在り方を皆でつくりあげていく時期に入ってるのだと思います。

ただ、目の前の問題に恐怖や不安を感じて逃げるのではなく、それと向き合って受け入れた上で、どうしたら良いのかを考えるだけでもなく、とにかく実践すること。それは放射能問題や社会全体の大きな問題だけに限らず、もっと身近で日常的な個人的な問題においても、そんなことが今、日本人には求められていると思います。